財団紹介

日頃から私ども財団の活動に対し多大なるご理解とご支援を賜っておりますこと、深く感謝申し上げます。 　当財団は、1969年の設立以来、半世紀を超えて、専門家、教育現場、自治体、エネルギー関連企業・団体など、多くの皆さまとのネットワークを大切にしながら、国民の皆さまに対してエネルギー、原子力・放射線等に関する情報提供と知識の普及に努めてまいりました。

理事長　川井 吉彦

　日本はエネルギー自給率が15％と先進国の中でも特に低く、一次エネルギー供給の約8割を化石燃料が占め、うち原油の9割以上を中東地域に依存している「エネルギー脆弱国」であります。
　そうした国に暮らしているにもかかわらず、エネルギー事情やエネルギー安全保障への国民の関心は、残念ながら十分に高いとはいえません。当財団が毎年実施している世論調査でも「日本のエネルギー事情」に関心があると回答した方は、全体の3割程度にとどまっています。

　2025年2月に閣議決定された「第7次エネルギー基本計画」では、データセンターの新設などによる電力需要の拡大が見込まれる中、再生可能エネルギーに加え、原子力発電を最大限活用していく方針が示されました。
　私ども財団は、従来にも増して、国民の皆さまに、日々の暮らしや社会・経済を支えるエネルギー、そして原子力への理解をより深めていただけるよう、全国各地での対話活動や講演会、各種イベントの開催に加え、中学・高校からの要請に応じて専門家を派遣する出前授業などの次世代教育プログラム、パンフレット、SNSやWeb等を活用したコンテンツや学習教材の提供など、正確で客観的、かつ分かりやすい広報活動に一層取り組んでまいります。

　皆さまのご理解とご支援、ご協力のほどよろしくお願い申し上げます。