今から50年以上前の1970年は、１世帯あたり月間平均電力使用量は約118.8 kWhでした。2010年には約302.2 kWhと、40年で約2.5倍に増加しました。この背景には、快適な生活への志向や情報化社会の進展で、家電の利用などによって電力需要が増加したことがあります。

日本で使われる原油はほぼ海外からの輸入に頼っています。主な輸入相手国はアラブ首長国連邦やサウジアラビアといった中東地域で、輸入の約9割以上を占めます。エネルギー資源の海外依存度の高さは、日本のエネルギー需給の構造的課題となっています。

気候変動による暴風雨や熱波、洪水などの異常気象が原因の一つです。暑さや洪水で老朽化した送電網が被害を受けやすくなります。実際、米国では2000～2023年の大規模停電の約80％が天候によるもので、発生件数は10年前の約2倍に増えています。

1次エネルギーとは、石油や石炭、天然ガスなど自然界からそのまま得られる加工前のエネルギーです。2次エネルギーは、それを加工して使いやすくしたもので、電気やガソリン、都市ガスなど私たちの生活に身近な形のエネルギーです。

水力･火力･原子力発電の共通点は、タービンを回して発電機を動かすことです。水力は水が流れる力を利用し、火力と原子力は、熱でつくった蒸気のちからでタービンを回します。火力では、天然ガスなど燃料を燃やした熱で、原子力はウランの核分裂の熱で蒸気を作る違いがあります。

日本の電気代が高くなっているのは、国際情勢が不安定な中、石油やガスなどの燃料を外国から多く買っているためです。特にロシアのウクライナ侵攻などの影響で、燃料価格が上がったことで、電気の安定供給にも影響して電気代が上がっています。

将来の発電は、再生可能エネルギーや原子力発電などの温室効果ガスを出さない電力を中心として電源構成が進められています。再生可能エネルギーを主力電源として最大限導入し、原子力は安全を最優先に再稼働や次世代炉の開発を進め、安定し持続可能な電力供給を目指しています。

太陽光、風力、水力、地熱など、自然にあるエネルギー資源を使って、繰り返し利用できるエネルギーのことを言います。地球環境への影響が少なく、自然のエネルギーなので長く使い続けることができます。

原子力発電は発電時に温室効果ガスを出さず、天気や季節にも左右されないため安定した電力供給ができます。さらに他の発電に比べて発電時のコストが低い特長もありますが、安全に対する信頼回復や放射性廃棄物の処理、人材の確保など多くの課題も抱えています。

火力発電が約7割を占めています。再生可能エネルギーも徐々に増えてきましたが、水力と合わせてもまだ2割程度で、原子力発電は1割弱となります。今後は再生可能エネルギーの割合を増やし、古い火力発電などは減らして行く見込みですが、再生可能エネルギーは発電量が天候に左右されるため、電力需給の調整役として重要な役割があります。